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S氏が率いるQ・Fのようにマクロの経済予測に基づいてリスクを取るマクロ型のほか、株式や債券などの市場の一時的なゆがみに着目し、そこから運用利益を上げようとするレラティプ・バリュー・アーピトラージ型、株式などで売りと買いを組み合わせてそこから利益機会を探るエクイティ・ロング・ショート型、破綻債権などを集めてその回復にかけるディストレス型、などが目立った。
Hの拡大を促したのは、デリパティプの発達である。 とりわけ株式の派生商品であるエクイティ・デリパテイプと融資、社債など信用取引の派生商品であるクレジット・デリパティブは、運用の可能性を飛躍的に拡大させ、Hはそれを駆使した。
デリパティプの発達で取引が複雑になればなるほど、通常の投資家はその内容を十分に理解できない状況が生まれ、そこにHが付け込む余地が大幅に広がった。 もうひとつ大きかったのは、銀行や投資銀行がHを支援するために手がけた、プライム・ブローカレッジといわれる業務である。
Hは資金を借り、株式や債券に投資し、頻繁にそれを売買する。 そこからは融資業務、債券や株式の売買仲介、貸借取引、信託保管業務が発生し、巨額の手数料収入が期待できるからだ。

Hは銀行や投資銀行にとっては金の卵だった。 銀行などは若い事業家に創設を勧め、雨後のたけのこのようにHが生まれた。
2007年からピークにかけて、Hの数は1万を突破。 預かり資産残高はおよそ2兆ドルと、規模は数倍に膨れ上がった。
頻繁に取引することから市場での存在感は残高以上で、有力投資家の地歩を固めた。 サブプライムローン問題は、Hが抱える構造的な問題を集り出した。
にとっては、LTCM危機を上回る破壊力を秘めていた。 まず、売り物である高い利回りが提供できなくなった。
2008年の業界全体の運用成績は、○%を超える損失となった。 サブプライムローン関連投資の損失に加え、R・ショックで高リスク商品の相場が暴落したのが響いた。
株式はもっと大幅な下落を記録していたが、欧米金融当局の金融緩和策で債券はそれほどマイナスになっていない。 相場動向に関係なく利益が上がるというHの主張は嘘だったことが明確になり、投資家は唖然とした。
「常勝」は幻想にすぎなかった。 しかも高給のファンドマネジャーを雇っており、手数料は高い。
高い手数料を払って低いリターンしか得られないファンドに、資金が寄り付かなくなった。 2つ目は資金繰りのリスクだ。

Hの資金繰りの危うさはLTCM危機で明らかになったが、その後も債券に投資するHを中心に借金で投資規模を膨らませる投資を続けていた。 ところが、サブプライムローン関連で借金依存が裏目に出て損失が拡大した。
また銀行などが追加担保の差し入れを要求し、ファンドを追い込んだ。 さらに銀行は公的資金を投入され実業への融資優先を鮮明にし、ヘッジファンドへの融資を更新しなくなった。
このためファンドは解約資金の手当てもままならず、保有資産の売却やファンド閉鎖に追い込まれた。 3つ目は低い流動性だ。
サブプライムローン問題では多くのファンドが解約を停止した。 は、保有する資産価格が急落し時価が把握できなくなったなどと説明した。
このことは、投資家にとっては自らの資産が凍結される恐れのあることを意味する。 いざとなれば手数料さえ払えば解約できる投資商品のはずだったのに、その道が絶たれてしまう。
株式のようにいつでも現金化できる商品ではなく、売却までにかなりの時間を要する商品と認識され、投資家の評価は落ちた。 これに絡んで、情報開示不足への批判も強まっている。
Hは、顧客に月次で運用報告書を送る例が多い。 日々価格が変わるものだけに投資しているわけではないので、報告は月１回が限度だとしている。

ただ運用にあたっては日々時価を把握していないとまともなリスク管理はできないはずで、月1回の報告は怠慢にすぎない。 大手投資家は、株式や債券などについては日々のリスク把握をする体制を整えており、Hも最低でも週1回の開示が求められる。
4つ目は秘密主義だ。 ファンドは、高い運用成績をたたき出す運用手法は企業秘密だとして、開示していない。
顧客には過去の運用の結果や運用の基本方針は示すが、運用手法自体はブラックボックスだ。 この点については、サププライムローン関連の証券化商品でも、中身を見せないで高利をうたった販売手法が厳しく非難されたのだが、Hも運用手法を開示せずブラックボックスとしている点では同じであり、投資家がHにも不信感を抱いた。
5つ目は法令順守の緩さだ。 Hの多くが、租税回避地に拠点を置く。
金融当局による規制と、印紙税などの課税を回避する目的がある。 租税回避地はテロ資金や資金洗浄に悪用されることも多く、4月に聞いたG７首脳会議(金融サミット)は、租税回避地の監視強化で合意した。
法令順守を徹底する投資家は、悪用に巻き込まれることを恐れてヘッジファンドの利用を敬遠する可能性も指摘される。 これに絡んでは、B・M氏の詐欺事件が、ヘッジファンドへの不信に追い打ちをかけた。
M氏が設立した証券投資会社は、ネズミ講に近い詳欺を長年にわたり続けており、詐欺の額は500億ドルにのぼった。 M氏が利用した偽りの運用報告書と元ナスダツク会長という経歴を武器に投資家から資金を集める手口は、ヘッジファンドが多用していた。
ヘッジファンドに投資している投資家は、ヘッジファンドへの投資には詐欺の可能性が付きまとうことを再認識する。 さらに大手ヘッジファンド、G・Gの創設者L・L氏がインサイダー取引容疑で逮捕された。

インテルなど有力企業やコンサルティング会社、Mなどの幹部を巻き込む事件で、ヘッジファンドの悪質さが改めて印象づけられた。 ヘッジファンドは、規制を回避してあらゆる可能性を駆使して運用成績を上げることに専念するはずだった。
しかし規制を避けて実施していたのは、顧客をだましてでも利益を上げることであり、サブプライムローン問題が浮かび上がらせたのは、ヘッジファンドがそうした詐欺まがいの行為を働きやすい器、虚のブラックボックスであるという現実だった。 2009年4月のロンドンのG７首脳会議(金融サミット)は、首脳宣言でヘッジファンドを規制する方針を打ち出した。
規制の枠外で自由に活動してきたヘッジファンドに、国際的な規制の網をかぶせる歴史的な転換点になった。 金融システムの強化に関する宣言では、「ヘッジファンドとその管理者は登録し、監督者にレバレツジやリスクに関する情報を開示することが求められる。
またリスク管理が適切がどうかを監督される」とうたった。 さらに金融安定化委員会(FSB、フアイナンシヤル・スタピリティ・ボード)では、ヘッジファンドがどこにあろうとも効果的な監視を受けるシステムを構築することも決めた。
もともとへツジファンド批判の強かった欧州は、すぐに規制に動き出した。 欧州委員会(EC)が○年4月末に、オルターナティプ・インベストメント・ファンドマネジャー(AIFM)を規制する指令案をまとめた。
代替投資に関しては初の包括的な規制になる。

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